耐震性の高い家に住んでいても、地震のときにけがをしない、というわけではありません。建物が倒れなくても、家具の転倒や物の落下によって被害を受ける事例は多くあります。だからこそ、建物の強さと合わせて、暮らしのなかでの備えも考えていただきたいところです。7月の地震で、この点をあらためて実感された方も多いのではないでしょうか。

住まいのなかで見直していただきたい点は、いくつかあります。背の高い家具は、必ず壁に固定します。寝室には、頭上に落ちてくる可能性のあるものを置きません。食器棚には、扉が勝手に開かないラッチをつけます。テレビや電子レンジのような重量物も、専用の耐震ジェルなどで固定しておくと安心です。窓ガラスには飛散防止フィルムを貼っておきます。これは台風の備えにもなります。いずれもホームセンターで購入するグッズで対策でき、大がかりな工事は必要ありません。

非常時の備えも、日常のなかで整えておきたいところです。飲料水、簡易なコンロ、懐中電灯、電池、常備薬、モバイルバッテリー、簡単な食料などを、家族の人数分そろえておくとよいでしょう。家族間で、地震のときにどこで落ち合うか、どのように連絡を取るかを、あらかじめ話し合っておくことも大切です。連絡手段については、災害用伝言ダイヤルなどの仕組みも合わせて確認しておくと安心です。避難所の場所も、地図で一度確かめておくと落ち着いて動けます。

耐震性の高い建物と、日常の備えは、車の両輪です。備えあれば憂いなし。防災の時期にこそ、しっかり考えていきましょう。

 

 

耐震の質を左右するのは、装置や工法の名前ではなく、構造そのものの設計と、それを図面通りに立ち上げる施工です。そのために欠かせないのが、構造計算という作業です。

木造住宅では、柱や梁の配置、耐力壁の量とバランス、接合部に用いる金物の種類、そして基礎の設計を、地震や台風の力を想定して計算していきます。壁の量が十分でも、その配置が一方に偏っていると、地震のときに建物がねじれるように動いてしまいます。壁の量だけでなく、平面上のバランス、いわゆる偏心率まで含めて確認するのが、木造住宅の構造計算の大切なところです。

デザインを優先するために、柱の本数を減らしたり、壁を大きく抜いて開放的な空間をつくったりすることは、建物によっては可能です。ただ、構造のバランスを崩す方向になると、耐震性は目に見えないところで下がっていきます。大丸建設では、見た目の広がりや斬新さのために、構造の余裕を削るような設計にはしないようにしています。デザインと構造は、対立するものではなく、両立させるものだと考えています。

構造計算そのものは、住まいが完成したあとには見えなくなる作業です。図面と数値の裏づけがあり、それが現場で忠実に組み立てられている。こうした地道な作業の積み重ねによって、耐震性は確かなものになると考えています。地味ですが、家の骨格を支える大切な工程だと受け止めて、日々の設計と現場に向き合っています。

地震に対する建物の考え方には、大きく分けて3つの方法があります。地震の力に直接抵抗する「耐震」、地面と建物の間に装置を挟んで揺れを伝わりにくくする「免震」、建物のなかに装置を組み込んで揺れを吸収する「制震」の3つです。

大丸建設では、住宅については「耐震」の考え方を採用しています。柱、梁、耐力壁、接合部といった構造そのものの強さで、地震の力に耐える構造です。装置を組み込むのではなく、建物自体で揺れを受け止める。私は耐震設計や耐震診断を強みにしており、設計、素材、施工、そのすべての段階で、地震の力にどう対抗するかを一つずつ考えています。

免震や制震には、それぞれ有効な場面があります。ただ、免震装置は基礎の下に組み込まれるため、あとから点検や交換をするのが容易ではありません。大規模な公共建築などでも、震災の際に免震装置そのものが損傷して、建物自体は残ったのに使用が制限された事例が報告されています。木造住宅の規模と予算を考えたとき、装置に頼る設計よりも、建物本体をしっかり組み立てるほうが、長い目で見て確実だと私自身は思っています。

耐震は、地味ですが、分かりやすく、人々の安心に直結します。強くつくり、正しく施工し、長く点検していく。この一連の流れは、大工職人や現場監督が長年かけて磨いてきた技術に、そのままつながっています。派手さはありませんが、住み手にとっても点検・補修の見通しが立てやすく、結果として安心につながる方針だと考えています。

 

 

熊本地震は、2016年の4月に、震度7の揺れが2度にわたって続いた、非常に厳しい地震でした。前震と本震が短い間隔で立て続けに起きた例は、それまでの震災には見られなかった特徴です。木造住宅にとっても、これまでの想定を超える負荷がかかった震災でした。

熊本地震で倒壊や大破が集中しているのは、1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅、および新耐震から2000年改正までのいわゆる過渡期の住宅です。2000年以降の基準で設計・施工された木造住宅では、2度の震度7に耐えて残った例が数多く報告されています。

もちろん、2000年以降の家であっても地盤の悪い場所で被害を受けた事例はあります。周辺の火災の影響を受けた住宅もありました。地震「だけ」による建物への被害と、火災、がけ崩れ、地盤の液状化といった二次的な被害は、切り分けて考える必要があります。

熊本の教訓から10年、熊本ではまた新たな地震に遭遇しました。熊本で確かめられた知見が、今回の7月の地震の分析にも、そのまま生かされていくことになると考えています。実際、復興ボランティアに行った方からは、10年前の教訓が生きているという声もありました。震災の分析は、次の家づくりの設計や施工に反映されていきます。地震という試練が来るたびに、私たちの家は少しずつ強くなってきたという事実は、ここ数十年の日本の住宅を語るうえで大切な視点だと考えています。

1995年の阪神・淡路大震災は、日本の住宅の耐震に対する考え方を大きく変えた出来事でした。それまでにも耐震基準はありましたが、実際の被害の分析を通じて、どこがどう弱かったのかについて、多くの知見が積み重ねられていきました。

その後の震災、たとえば新潟県中越地震、東日本大震災、熊本地震、能登半島地震などにおいても、木造住宅の被害の傾向は、少しずつ明らかになってきています。倒壊した建物の多くは、旧耐震基準で建てられた古い住宅、あるいは新耐震と現行基準のあいだの過渡期に建てられた、いわゆるグレーゾーン住宅です。2000年の改正以降に建てられた木造住宅で、大規模な被害を受けた事例は、相対的に少ないという分析もあります。

地震そのものによる建物の被害は、阪神・淡路大震災以降、着実に減ってきていると言えます。もちろん例外はあります。断層の直上や、極端に地盤の弱い地域では、想定を超える揺れが生じることがあります。都市部では、地震そのものよりも、地震に伴う火災による延焼が大きな被害を生む場合もあります。津波や液状化、あるいは土砂災害のように、地震に付随する二次災害の影響も無視できません。

先の7月28日の地震についても、これから被害の傾向と、建物の年代や仕様との関係が丁寧に分析されていくことになります。私たち建築の現場にいる人間も、そこから得られる知見を注意深く受け取っていきたいと考えています。

耐震について話すとき、まず前提として理解しておいていただきたいのが、建築基準法の耐震規定です。この法律は、住宅を含むすべての建物が満たすべき性能の「最低ライン」を定めています。逆に言えば、この基準を満たしていない建物は、原則として建てることも売ることもできません。

現行の耐震基準は、大きく分けて二つの水準を求めています。一つは、震度5強程度の中規模地震で、大きな損傷を受けないこと。もう一つは、震度6強から震度7に至るような大規模地震でも倒壊・崩壊しないことです。倒れないことを求めるだけでなく、地震のあとに人命の安全が確保されることまでが含まれています。

この基準は、大きな地震があるたびに見直されてきました。1981年の改正で、いわゆる「新耐震基準」が導入されました。木造住宅については、2000年にさらに改正が加わり、接合部の金物の仕様、地盤に応じた基礎の設計、耐力壁のバランスの確認などが強化されています。1981年〜2000年に建てられた建物は「グレーゾーン」とも言われています。

同じ木造住宅であっても、いつ建てられたかによって耐震性能に差があります。ご自宅がいつのどの基準で建てられているのかを把握することが、耐震を考える最初の一歩になります。築年数がおおよそのめやすになりますが、詳細な確認が必要な場合には、専門家による耐震診断という方法もあります。自治体によっては、診断や改修に対する補助制度が用意されている場合もあります。

9月は、日本にとって防災を意識する月です。今年は、2016年4月に発生した熊本地震から10年という節目にあたる年でもあります。私自身、11月には建築関係者の研修という形で、熊本の被災地を訪ねる予定でした。

そのなかで、7月28日、熊本県内で大きな揺れをもたらす地震がふたたび発生しました。被害を受けられた地域のみなさまには、心よりお見舞いを申し上げます。まだ調査や復旧の途上にあり、詳細な被害の分析はこれからの段階ですが、10年前の熊本、さらにその前の阪神・淡路大震災や東日本大震災の経験が、こうした場面での判断や動き方に、確実に生かされていると感じています。

建築の仕事を長く続けていると、地震はいつかまた必ず来るもの、という前提で日々の設計や現場に向き合う癖がつきます。日本という国に住む以上、これは避けようのない前提だと考えています。

一方で、そのことを必要以上に恐れる必要はないとも考えています。過去の震災の反省を踏まえて改正されてきた建築基準法のもとで、きちんと設計・施工された木造住宅は、地震に対して十分に耐える力を持っています。この点は、阪神・淡路大震災以降の被害分析でも、熊本地震の被災データでも、繰り返し確認されてきました。

地震を正しく恐れ、しかし恐れすぎずに正しく備える。そんな秘訣をお話しします。

最後に、家づくりの外側で起きていることにも、少し触れておきたいと思います。

最近、公共工事の世界では、「契約不調」という言葉を耳にする機会が増えてきました。資材も人件費も上がるなかで、定められた予算では現実的に工事を引き受けられず、入札が成立しない、ということが起きはじめています。公共施設や、地域のインフラの維持にも、影響が及ばないか心配です。

住まいの世界も無関係ではありません。家を建てるためのコストは、おそらくこの先しばらく、高い水準にとどまります。逆に、下がるという見通しを、現段階では誰も立てづらい状況です。住宅ローンの金利もじわりと動いており、今後は「現在の高止まり水準」を基準に家づくりを判断していく時代になることでしょう。

そういう意味では、私は常に「今が建てどき」だと考えています。これまでも、待っていて家が安くなった時代は、そう多くはありませんでした。この資材高騰が落ち着いた状況になっても、人件費の上昇は続くでしょうし、その分、賃金上昇や物価上昇など、別のかたちで経済は動いていくからです。

私たちの務めは、まずは「材料がないために工期が遅れる」という、おかしな状況をなくしていくことです。仕入れ先と力を合わせ、企業努力を重ねながら、家づくりを止めない。それが、いま私たちが果たすべきいちばんの役割だと感じています。

 

 

これからしばらくは、住宅設備や建材メーカーから出てくる製品の価格が、軒並み上がっていくことが見込まれます。価格上昇が一割で済むのか、二割を超えるのか。いま現場の感覚では、10％から20％ほどの値上げは覚悟しておかなくてはならない、という感触です。

大丸建設では今のところ、お客さまへの価格転嫁は、できる限りおさえていこうと努力しています。ただ、メーカーから上がってきた分を、すべて当社のなかで吸収するのは、現実的には難しい部分があります。仮に2割の値上げをそのまま受け止めれば、私たちの利益はほぼ残らない、ということになり、会社の存続に直結します。

それでも、闇雲に値段を上げるつもりは、まったくありません。一棟一棟の見積もりのなかで、一つひとつの工程に対して、誠実に整理していきたいと考えています。お客さまにご負担をお願いする場合には、その背景までできる限り丁寧にお伝えしていきます。

企業努力を続けるのは、もちろん私たちの仕事です。仕入れ先と粘り強く相談し、無駄のない発注を心がけ、現場の段取りを工夫していく。そうした地道な積み重ねを、これからも続けていきます。同時に、起きていることを正直にお伝えしていくこともまた、地域工務店としての私たちの責任だと感じています。お客様の住まいを長くメンテナンスして暮らしを支え続けるために、私たち自身も企業として長く続いていくことは一つの責任でもあるからです。

ここまで書いてきた塗料、防水材、ベニヤ、断熱材、釘やビス。どれも住まいをつくるうえで欠かせないものですが、今、何がスムーズに入り、何が止まっているのか、その全体像を把握することは難しくなっています。

ひと月前まで普通に入っていた部材が、ある日突然「次回の入荷は未定です」という状況になると、工期に大きく影響してきます。逆に、しばらく止まっていたものが、ふと流通に戻ってくることも同様にあります。私たちのような小さな工務店は、流通全体をコントロールできるわけではありませんから、問屋や仕入れ先、メーカーとの関係性の中で情報を得て、日々の現場に対応させる、というのが精一杯です。

こうした状況のなかで私たちにできるのは、現場ごとに必要な部材を早めに洗い出し、確保できるものから手を打っておくことです。代替がきくものは、あらかじめ選択肢を持っておく。規格が決まっているものは、少し余裕を見て発注しておく。当たり前の段取りを、これまで以上に丁寧に積み重ねるしかありません。

そして、私たちの強みは、手仕事に強いということです。自然素材の持つ断熱性能や調湿性能を熟知しているため、いざとなれば木材で代替できる、自然素材の性能を生かしきる家づくりを提案できることです。こうした「現場力」と現実的な提案でお客様の不安を少しでも取り除いていきたいと思っています。